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東京から長野へ。
人生の再出発をかけた移住において、僕が最も頼りにし、
そして、最終的に裏切られた（厳密には条件を満たせなかった）のが「移住支援金」でした。
地方移住を検討したことがある人なら、一度は聞いたことがある制度でしょう。
最大100万円（単身者の場合は60万円）が支給されるこの補助金は、
多重債務を抱えている僕にとって、それは大事な軍資金になるはずでした
しかし・・・
結果として、僕は1円も受け取ることができなかった。
なぜ、計画が破綻したのか。
その理由を振り返ります。
移住支援金をもらう前提で動いた「出費計画」
移住には多額の費用がかかります。
- 引越し費用・初期費用（敷金、礼金、仲介手数料）
さらに、地方に移住となるとその地に即した家電なども必要になる
特に長野の寒いところなので
- 生活環境の整備（ストーブ、布団アップデート、防寒着など）
これらを賄うため、僕は「単身者向け支援金の60万円」をもらう前提で計画を立てていました。
しかも僕は債務整理中
この大金は命綱のような存在でした。
「直近1年」という条件に潜んでいた落とし穴
事前に条件は調べていました。
内閣府の指針によれば、主な要件は以下の通りです。
僕の状況と照らし合わせると、以下の通りでした。
- 過去10年のうち5年以上、東京圏に在住 ⇒ ◎（神奈川・東京の企業で勤務）
- 直近1年以上、東京23区に在住 ⇒ ◎（足立区に2年）
- 移住先の要件、地域の中小企業等への就業 ⇒ ◎（マッチングサイトに掲載）
「これなら大丈夫だ」
そう確信して移住を決め、家も決まり、市役所へ転入手続きに行きました。
しかし、そこで告げられたのが・・・
「この制度を申請される方は多いですが、実際に受給できるのは半分くらいなんです」
嫌な予感が的中
担当者の言葉通り、条件を満たしていませんでした…
以下は大町市のHPに記載の条件
なぜ、60万円が手元から逃げたのか
この失敗を振り返ると、いくつかの要因が浮かび上がります。
国と市区町村での「条件のズレ」
国の方では、「直近1年以上は東京23区に在住 ”または” 通勤していること」
大町市は、「連続して1年以上、都市圏に在住し、”かつ” 就労していた場合」
僕が調べていたのは国の方
これなら条件を満たしている、確実に問題ないと思っていた
しかし、移住先の大町市はより厳しい条件になっていた…
そりゃ申請者の半分は受給できないわけです
だって国の情報と違うもん。
転職が多いことが仇になった「雇用保険」の壁
そもそも1年以上の就業が認めれればいいわけだから、普通の人ならば問題ない
しかし、僕の経歴は問題だらけ
転職が多いことがここでも足を引っ張りました
直近のタクシードライバーで、会社に在籍したのは1年間
であれば雇用保険（社会保険）も1年間の期間があるかと言うと違った
非加入の期間がおよそ3ヶ月
・二種免許取得のための教習所期間
・独り立ちするまでの研修期間
結果、雇用保険の在籍は9カ月
このたったの3ヶ月の差で、60万円が指の間からこぼれ落ちました。
タクシーの前の仕事で雇用保険入っていれば、問題ないのでは？！
と思うでしょうが…
前職は個人事業主
「雇用保険の通算」という再度の希望も、ここで潰えました。
焦りによる判断力の低下
当時の僕は、精神的にも肉体的にも限界に近い状態でタクシードライバーを続けていました
「早くこの環境から抜け出したい」という焦りと、
新しい職場からは、就業開始日も僕の希望で決めていいと言われていた
「もし条件を満たしていなかったら？」というリスク思考を遮断して行動してました。
振り返って思うこと：選択は間違っていたのか
もし、この条件を退職前に知っていたら、どういった行動ができたか
「雇用保険が1年経過するまで東京で耐えるべき…」
待った場合：
〇 60万円は手に入る
× 長野への移住は冬か春となる
・冬 → 雪のため仕事はオフシーズン
・春 → 入社までの時間が空きすぎて、移住自体に心変わりが生じる可能性
× タクシーでさらに心身が削られる
待たなかった場合：
× 60万円は手に入らない
〇 新しい仕事を少しでも学ぶ期間が作れる
「60万円」という大金を逃した悔しさと後悔は今も消えていません
実際、待たなかった場合の条件で、長野に来ているわけですが、
いまだにどちらの方が良かったのか分かりません。
長野への引越し費用は、タクシードライバーで貯めたお金で工面しました
当然、おかげ様で無一文
余裕のない生活に逆戻り…
ちなみに家賃は東京の時より高くなり、債務整理の弁護士手続きもリセットになりました
すべてが想定外から始まった長野LIFE
家賃事情等は別記事で書きます
移住を検討している方へ、経験からのアドバイス
最後に、これから地方移住を考えている方にこれだけは伝えたいことがあります。
「役所に直接問い合わせよう」
役所には移住支援課のようなものがあります（大町市の場合は移住定住促進係）
ホームページだけで調べると、僕のように見落としからの大失敗をしてしまう可能性が大いにあります。
また、支援金ももらって終わりではありません
「継続して5年以上、移住先の市町村に住み続けること」が条件としてあります。
これを破ってしまうと、
「3年未満で転出した場合、全額返還。5年未満なら半額返還」
のようなペナルティも発生するので、各自治体に確認するのが間違いありません。
どうか僕のような失敗者が出ませんように・・・
